株式会社　中央製作所

代表取締役　社長　後藤　邦之

新年あけましておめでとうございます。

 皆さま健やかに新春をお迎えのこととお慶び申し上げます。令和3年の年頭に当たり謹んでご挨拶を申し上げます。

さて、旧年中はほぼ新型コロナ一色という、我が身のふるまいまでも左右されるような大きな変化があった一年でした。皆さんご存じの通り世界的にヒト・モノの動きが制限され卑近なところではマスクの供給ひっ迫があり、慌てて政府が一世帯2枚ずつマスクを配布したり、人との接触を従来から80%減らすような行動の変容を求められたり、2020年東京五輪も延期されました。その中で、皆様もテレワークの導入であったり、時差通勤であったり、従来の対面式による仕事の打ち合わせを大幅に減らさざるを得ない局面に立ち向かわれたことと思います。そうした大きな変化の中、感染症と立ち向かいながら経済活動を回さざるを得ない大変「窮屈な」活動を強いられました。行動を変容させるために適応する中で、デジタル化がいかに重要でありかつ即時性があるかをまざまざと認識させられました。

本年は干支で言うところの「かのとうし」に当たります。一説によれば大転換の起こる干支だといわれており、ちょうど60年前の1961年にはソ連が世界初の有人飛行を成功させ、東西ドイツでは往来の規制がかかり、いわゆる「ベルリンの壁」ができたのもこの年だったそうです。日本ではトヨタが初の大衆車「パブリカ」を発売しました。今となっては、パブリカは姿を消し、ソ連もなく、東西ドイツは統合されています。しかし、それぞれの大転換の結果は今へとつながる一歩になったことでしょう。現在、国際宇宙ステーションには7名の宇宙飛行士が滞在して、日夜研究に勤しんでいます。また、パブリカは一般庶民が車を持つきっかけとなり、その後のマイカーブームへとつながり現在では日本の産業基盤を支える大きな産業となっております。

 この大転換の年に2050年のカーボンニュートラルを目指し日本もエネルギー政策の大転換への一歩を進める年になることでしょう。新型コロナ感染症はいまだ収まる気配を見せてはおりませんが、製造業である当社として不自由さはあるものの、これを一つの契機として働き方、モノづくりへの革新を起こす機会と前向きにとらえ頭を使ってこの難局をチャンスに変えるべく事業に当たってまいりたく存じます。

 　　・当社製品のデジタル対応

 　　・より消費電力を意識した製品の提供

 　　・デジタルデータを活用した社内業務改革

 合わせて、本年は東日本大震災から10年目の節目の年に当たります。復興に思いを寄せ、防災意識も高めてまいりたいと思います。

 末筆ながら皆様のさらなるご発展とご健康、ご多幸を祈念し、新年のご挨拶とさせていただきます。

以上